東北大学発NanoFrontier、台湾Garage+の「Grow Up with TAIWAN Program 2026」に採択 半導体向けPFAS迅速検出試薬の実証・協業を検討

東北大学発NanoFrontier、台湾Garage+の「Grow Up with TAIWAN Program 2026」に採択 半導体向けPFAS迅速検出試薬の実証・協業を検討

東北大学発のディープテックスタートアップであるNanoFrontier株式会社(本社:宮城県仙台市)は、台湾のアクセラレーターGarage+が実施する「Grow Up with TAIWAN Program 2026」に採択された。プログラムは2026年12月6日(日)から12日(土)まで台湾・台北で開催され、同社代表取締役の井上誠也氏が参加する。現地では台湾の半導体・AIサーバー関連企業と個別にミーティングを行い、PFAS(有機フッ素化合物)迅速検出試薬の実証と協業に向けた検討を進める。

台湾企業との接点をつくるGarage+

Garage+を運営するのは、台湾の大手企業20社によって1991年に設立された時代基金会(Epoch Foundation)だ。世界各国のスタートアップを台湾に招き、台湾企業の意思決定者との1対1のミーティングや、招待制の展示会「Open House」を通じて、事業提携・技術実証・投資へとつなげることを目的としている。採択されたスタートアップには渡航支援が提供され、株式等の対価は求められない。日本からも過去に複数のスタートアップが参加し、台湾企業との提携や台湾法人の設立に至った事例がある。

NanoFrontierは、台湾の半導体・AIサーバー産業が直面する2つの課題に対し、独自のナノ粒子生成技術を基盤とした材料で応えることを提案し、今回の採択に至った。

規制強化で高まる「現場でのPFAS確認」ニーズ

PFASは半導体製造において、フォトレジストやエッチング液、洗浄薬液など多くの工程で使われている。一方で、環境中で分解されにくく、健康への影響が懸念される物質でもある。台湾環境部によると、台湾では飲用水のPFAS基準の設定や、サイエンスパーク内の半導体工場を対象とした排水中PFASの定期検査の義務化など、規制が段階的に強化されている。さらに、台湾の大手半導体メーカーが取引先にPFAS不使用の材料申告を求める動きも始まっており、工場だけでなく材料サプライヤーまで含めたサプライチェーン全体で、PFASの有無を頻繁に確認する必要性が高まっている。

ただし、標準的な分析手法であるLC-MS/MS(液体クロマトグラフ質量分析)には、高額な装置と熟練した技術者が必要だ。サンプルの前処理や外部分析機関への委託を含めると、結果が出るまでに日数を要する。年に数回の検査では、工程変更や処理設備の不調によって一時的にPFAS濃度が上昇しても捉えることができず、「その場で、すぐに、繰り返し」確認できる一次スクリーニング手段が求められてきた。

台湾で提案する2つのテーマ

NanoFrontierは、化合物をナノサイズ化することで新たな機能を引き出す研究開発および技術検証を手掛けている。この技術は化合物の種類を問わず適用でき、その第一弾の実装としてPFAS検出試薬の社会実装に取り組んでいる。

1つ目のテーマは、PFAS迅速検出試薬と測定サービスだ。ナノ色素を水中に分散させ、PFASを低濃度・その場で検出する試薬で、特別な分析装置を必要とせず、工場の排水や工程水、受け入れ材料のスクリーニングに現場で導入しやすい点を特長とする。LC-MS/MSによる確定分析を置き換えるものではなく、その手前の一次スクリーニングとして補完する位置づけとなる。現在は顧客から水サンプルを預かって同社ラボで測定するサービスを提供しており、今後は試薬の販売へ移行していく計画だ。台湾では、次のような事業者との技術検証(PoC)を目指す。

  • 半導体工場のEHS(環境・安全衛生)部門
  • 化学材料サプライヤー
  • サイエンスパークの排水処理事業者
  • 水道・再生水事業者

2つ目は、AIサーバーの液冷化が進む台湾のサーバーODMや冷却モジュールメーカーとの協業に向けた個別相談である。ナノ粒子分散によって冷却性能を向上させた、データセンター向け冷却液について協業の可能性を探る。形態としては、サンプル評価(PoC)、共同実証、共同開発、販売代理店契約などを想定している。

プログラム概要と今後の展開

  • 名称:Grow Up with TAIWAN Program 2026
  • 会期:2026年12月6日(日)〜12月12日(土)
  • 開催地:台湾・台北
  • 主催:Garage+(時代基金会/Epoch Foundation)
  • 内容:台湾企業の意思決定者との1対1ミーティング、招待制展示会「Open House」への出展 等

PFAS検出試薬は現在、有償の技術検証段階にあり、小規模製造への移行を進めている。同社はプログラムを起点に台湾企業との技術検証を進め、台湾の半導体サプライチェーンにおける現場でのPFASスクリーニングの実装事例を積み上げるとともに、製造条件を確立し、安定供給できる体制の構築を進める方針だ。

井上氏は、世界の半導体とAIサーバーの多くが台湾で作られており、PFAS規制への対応は台湾の工場や材料サプライヤーにとって避けて通れない課題になりつつあると指摘。年に数回の精密分析だけでは日々の工程の変化を捉えられないとしたうえで、「現場の担当者がその場でPFASを確認できる手段を、自ら製造し安定供給する事業者として提供したい」とコメントしている。なお、台北でのプログラム期間中に面談を希望する台湾企業・関係者に対しては、事前に同社へメールで連絡するよう案内している。

NanoFrontierは2025年4月7日設立。所在地は宮城県仙台市青葉区片平の東北大学産学連携先端材料研究開発センター内で、ナノ粒子化技術を用いた試薬品・機能性材料の研究開発、製造および販売のほか、ナノ粒子の製造受託および関連技術の提供、ナノ粒子化技術分野における技術ライセンスの供与および技術コンサルティングを手掛けている。

出典:NanoFrontier株式会社